横浜市・戸塚区のバイリンガル税理士日記

皆さん、こんばんわ。横浜・東戸塚の税理士 八木です。

2021年も早いもので、5月になりましたが、皆様、いかがお過ごしでしょうか。最近、関西を中心としたイギリス型の変異株のコロナの蔓延のほかにインド型の変異株も、すでに日本に入ってきているということで、既存の新型コロナよりも感染力が非常に強いということであったり、重症化するスピードが非常に速いということであったり、外でマスクをしていてもコロナに感染する事例が多発しているということであったり、お金を触ったら、よく手を洗うことということであったり、本当に新型コロナの蔓延は恐ろしいですよね。

緊急事態宣言もさらに延長しそうな感じですが、今日は今年2021年の次の不確定要素について予想してみたいと思います。

・新型コロナウイルスの感染拡大はどうなるのか

・東京オリンピックは開催されるのか

・コロナのワクチンの効果はどうなのか

・日本の経済はどうなるのか

【新型コロナウイルスの感染拡大はどうなるのか】

もうコロナの感染拡大が始まって、1年以上経つわけですが、まず、インフルエンザよりもはるかに他人に移りやすいということ、また、寒くなくても、新型コロナは暑さや湿度にも強そうなため、1年中、感染拡大をしうるということがわかっています。

本来であれば、感染拡大の抑え込みに成功している国(中国、台湾やニュージーランドなど)を参考にできればいいのですが、日本では、コロナの検査じたいを徹底的にやるということは難しそうなため、今後も感染拡大が続いていくと思います。

この感染拡大を抑制できるのが、ワクチンなわけですが、早くても年内に摂取できればいいかなという感じですし、変異株にどの程度の効果があるのかもわかりません。そのため、少なくとも今年1年もコロナの感染拡大が続く可能性が高いのではないかと思っています。

すでに、コロナの第4波となっていますが、医療崩壊を招くため感染拡大がヤバイかなといったときに、何度も緊急事態宣言を発令するということになるのかもしれません。つまり昨年と同じような感じで、年間で何回か感染のピークがくるということになります。

東京オリンピックの開催もあるため、海外からアスリートや関係者も日本に入国してくると思いますが、この受入れについても、感染拡大にどの程度、影響を及ぼすのかが気になるところです。

【東京オリンピックは開催されるのか】

今年は東京オリンピックが開催される予定ですが、現時点でも世論では、7割位の人が東京オリンピックの開催の中止か延期がいいと思っているようです。

すでに、いろいろと準備をしていますし、来年は北京オリンピックが開催される予定ですから、東京オリンピックは予定通り、開催されるのではないかと思っています。

個人的には、東京オリンピックに観戦に行く予定はなく、いつも通り、テレビで競技をみようと思っていますので、オリンピックを開催してもしなくても、どっちでもいいのですが、やはり、これまで頑張ってきたアスリートの思いを考えると、やって欲しいという気もします。

ただ、東京オリンピックを開催するとなると、やはり大勢の外国人が日本に入国するわけですから、コロナの感染拡大が気になるところではあります。通常通りのオリンピックによる経済効果は期待できないと思いますが、まったく経済効果がないということもないと思いますので、東京オリンピックは、このまま開催になるでしょう。

IOCや日本政府、欧米諸国のオリンピックに対する思惑や方向性もあるかもしれませんけどね。

【コロナのワクチンの効果はどうなのか】

実は、先日、70代のアメリカ人男性と50代のアメリカ人女性に、すでにコロナのワクチンを２回接種したということで、どうだったかオンラインで尋ねてみました。すると２人とも、ワクチンの副作用で発熱があって仕事ができなかったということでした。

人によって副作用がでるケースもあるようですが、自分自身は、ワクチンの接種の時期がきたら、コロナのワクチン接種を受けてみようと思っています。

すでにワクチンの接種が進んでいる国(イスラエル、英国、アメリカなど)では、一定の感染抑制の効果がでているようですし、変異株に対しての効果はどうなのかという問題はありますが、やはりワクチンを接種しておいた方が安心できるような気がします。

自分自身、過去にインフルエンザになったこともなく、昨年は、風疹の抗体検査を受けましたが、風疹の抗体もなかったため、風疹の予防接種もうけました。

ワクチンも大切ですが、インフルエンザに対するタミフルのように、早く新型コロナの薬が開発されてほしいと思っていますし、むしろワクチンよりも薬ができたときが、新型コロナの収束の時期かなという気がします。

いずれにしても、感染予防(密を避ける、マスクの着用、手指の消毒など)の方がより大切だと思いますが、医者にとめられていない限り、新型コロナのワクチン接種を受けたいものです。

【日本の経済はどうなるのか】

新型コロナの影響により、影響をうける業種(飲食業、観光業、エンタメなど)は多いわけですが、すべての業種が影響をうけているわけではなく、むしろコロナを機に業績がよくなっている業種もあります。例えば、Amazonなどの通販関係、ヤマトや佐川などの運送関係、オンラインの利用増しによるIT関係などといった業種です。

コロナの影響をうける業種は、さらにその取引先も影響をうけるわけですが、今年１年も、昨年と同様に、緊急事態宣言を何度か繰り返しそうな気がしますので、おそらく今年もコロナの影響をうける業種を中心として、廃業や倒産をする事業者や解雇される従業員は、さらに増加するのではないかと思っています。

また、直接、影響をうけなくても、間接的にコロナの影響をうける業種もあるでしょう。ということで、コロナにより大きく影響をうける業種とむしろ業績がよくなっているという業種がある以上、今年１年で、さらに２極化が進むような気がします。

会計事務所の場合、相続や贈与、譲渡などの個人相手の業務の場合、あまり影響をうけないかもしれませんが、法人や個人事業主といった事業者相手の業務の場合、廃業や倒産による関与先の減少や売上減による報酬の減少が考えられますので、新型コロナの影響をうける業種の関与先が多ければ多いほど、経営的にダメージが大きいと思いますし、コロナの影響をうける業種の関与先があまりなければ、経営的なダメージは少ないはずです。

ということで、今年１年も昨年と同様に我慢の１年になると思いますので、来年以降のこともよく考えておきたいものです。あと１年～２年(2022年・2023年)位までは持ちこたえられるように頑張っていきましょう。今年の年末頃に上記の予測がどうなっているか、もう一度、このブログを後で読み返してみたいと思っています。

本日も、最後までお読みいただきましてありがとうございました。